葬祭辞典

インド
インドでは主流の宗教・ヒンドゥー教の習慣に基づき、火葬が行われることが多いです。

インドにおける火葬場は、野外に設けられており、薪を積み上げてその上に遺体を置いて点火するという様式です（野焼き）。

近年では、燃料としての木材伐採が環境破壊につながるとして深刻な問題となっており、また薪が高騰していることもあって、日本の技術を使った「近代的な」火葬炉も設置されています。

しかし、古来からの伝統的野焼きにこだわる人がまだまだ多く、野焼きが続けられています。

ネパール
インド同様のヒンドゥー教主流の国であり、首都のカトマンズにはパシュパティナート（Pashupatinath）というインド亜大陸の４大シヴァ寺院のひとつに数えられるネパール最大のヒンドゥー寺院があり、その裏側にはガンジス川の支流でもあるパグマティ川が流れており、河原のガートでは一日中火葬の煙が絶えることはありません。

カトマンズの朝霧は、火葬場の煙といわれるほどです。

上流階級の者ほど上流側のガートで焼かれています。

輪廻転生を信じるヒンドゥー教徒は墓は作らず、焼かれた灰は箒とバケツの水でパグマティ川に無造作に流されています。

また、火葬の際には、親族の男性は火葬の傍らで髪を剃る習慣があります。

河原では、火葬台の脇で人々が沐浴をしたり、少年が遺体から流された供物を盗もうとして咎められたりする光景が始終見られます。

寺院自体はヒンドゥー教徒以外は立ち入れないですが、火葬場は有料ながら誰でも見学できます。

欧米
欧米では、葬儀のあとに、火葬場に遺体をあずけ、後日遺骨を受け取るという流れが多いです。

また、骨上げという習慣がなく、火葬後の骨は顆粒状に粉砕してさまざまなかたちをした遺骨入れにおさめて引き渡すため、日本と比べると比較的高温で焼くことが多いです。

骨壷の形も、顆粒状の骨を入れられればいいため形にはあまり制約がなく、故人の趣味などにあわせた多様なものが準備されています。

近年は日本にも、欧米流の遺骨を顆粒状に粉砕する装置を備えた火葬場も登場してきています。

韓国
韓国では、土葬が主流でしたが、近年火葬が増加してきており、2004～2005年にかけて火葬件数が土葬件数を上回るようになりました。

そもそも儒教国である韓国では、伝統的に火葬は先祖に対する不孝であり禁忌とされていたものの、現代、特にソウル都市圏においての墓地逼迫は社会問題化し、ソウルは元より他の大都市圏においても火葬は一般化しつつあります。

しかし2007年段階で火葬場は韓国全土で47ヶ所・220炉程度に過ぎず、火葬場不足が深刻となっています。

また、過去に土葬された遺体を改めて火葬するという事例も増えていますが、改葬遺骨の火葬についてドラム缶などを使った違法な火葬が跋扈し、社会問題となっている。

概要
初期のものは「三昧」と呼ばれる木材や藁を燃料とした簡易な火葬炉があるだけ、あるいは集落の集会場と火葬炉といった素朴・単純なものでした。

近年建設された建物については、火葬炉と炉前ホールの他に、最後の別れをする告別室と、骨上げを行う収骨室が備えられていることが多いです。

一部の大規模な火葬場は通夜・葬儀が行えるように、式場と親族控室、遺体冷蔵用の霊安室を併設しており、売店や骨上げまでの待合室として喫茶室などが設けられている総合斎場もあります。

火葬炉の構造
火葬炉は、おおまかには「台車式」と「ロストル式」の2種類です。

台車式は、鉄などによって作られた台車の上に、五徳などを挟んで棺を置き、台車ごと火葬炉に入れて焼く方法です。

遺体は、開始直後は棺の下側からもバーナーの炎にさらされますが、棺が燃え尽きたあとは上面からしか炎が当たらなくなるため、時間がかかります。

しかしながら、骨はあまり落差のない台車上に落ちるためにばらばらに散乱することがなく、きれいに残るという特徴があります。

ロストル式は、炉内に渡した数本の鉄棒で作られた格子の上に棺を載せて焼くという方法です（「ロストル」は、調理器具などの「ロースター」と同じ意味）。

そのため、炎はずっと遺体の下にもまわり、速やかに火葬を行うことができます。

しかし、骨は格子から落差のある骨受け上に落ちるため、多くの場合位置関係はばらばらになります。

いずれも一長一短があり、火葬場の判断によって選択されています。

火葬後には骨が残され、骨上げでは、西日本は主要な骨のみを骨壺に収めるため、拾骨されなかったものは後に残されます。

東日本では基本的にすべての骨を収めるが、多少の残灰が残される場合があります。

骨壺に入れられなかった残骨灰は専門の業者が回収し、コバルト・ステンレス・チタンなど希少金属の選別などを経て合葬されます。

近年における火葬場の変遷
一時期は高い煙突が火葬場の象徴でしたが、技術的には燃料の石油化、ガス化や火葬炉排気の再燃焼処理の普及、社会的には火葬場がそばにあるということへの近隣住民の拒否感などにより、近年設置される火葬場においては、煙突が見られることはほとんどありません。

また1970年代後半から、再燃炉の開発により、臭気除去や無煙化が図られています。

燃料は長らく薪でしたが、A重油、白灯油、特に近年は都市ガス・LPガスが増加しつつあります。

過去には稀に電気という施設もありました。

火葬場の改築・移転には当該地域の住民による反対運動がおこりやすいです。

そこでいくつかの自治体が集まって広域行政組合を設立し、広域斎場を設けることで、そのリスクを低減することを図る傾向があります。

同様の事情から、住宅地から離れた場所に立地しようとするのが一般的ですが、日本の住宅事情を考慮すると、必ずしもそのような場所に作れるとは限りません。

そのため都市部のような場所においては、周辺を森で囲む・ぱっと見ただけでは火葬場とはわからない外観など、周辺地域に配慮した立地となっています。

霊柩車についても、宮型のものは自粛を要請したり禁止したりする場合があります。

また、名称も「～斎場」「～聖苑」などが多く、「～火葬場」とする施設は激減しています（もっとも、「××斎場」を名乗る火葬場でも、式場を併設する場合はこちらを「斎場棟」と呼ぶことが多いです）。

旧式の火葬場は、改装・移転にともなって、急速に姿を消しつつあります。

火葬から収骨まで
日本では、火葬後に骨上げを行い骨壷におさめるという流れになっているため、炉前で遺体を見送り、火葬後に拾骨するというところまでがセットになっています。

また、骨上げをする関係から骨をきれいに残すことが重視されるため、火葬技術者には独特の高度な技術が求められています。

火葬による環境破壊
近年、火葬による環境破壊の問題が急浮上するようになりました。

厚生労働省による研究費補助の対象となった調査で、棺を乗せるステンレス台が長く高温に晒されることにより、焼却灰中に六価クロムなどの有害な物質が発生することが明らかとなりました（読売新聞2009年1月19日報道）。

調査にあたった研究者は、有害物質を出さない材質のものに変えるなどの措置をとる必要があるとしています。

またこれとは別に、ダイオキシン発生を抑止する観点から、多くの火葬場において、副葬品の内容に制限を加えています。

火葬場（かそうば、crematory）とは、葬儀のあとに、遺体を火葬するための施設のことを指します。

古代
火葬は、日本では宗教的要請から発生しました。

当初は恒久的な「火葬場」は設けられず、その都度火葬炉が仮設されて火葬が行われたり、人里離れた野原で行われたりしていました（野焼き）。

野焼きは、地域によっては昭和後期まで続けられていたようです。

中世
近現代になってからは墓地などに恒久的な炉が併設され、そこで火葬が行われることが増えてきました。

火葬場は「焼き場」「火屋」「三昧」「荼毘場」等と呼ばれました。

都市の形成に伴って数が増えていきましたが、京都では秀吉廟の建造の際に、鳥辺野の火葬場の臭気が疎まれて移転させられたり、江戸では4代将軍徳川家綱の上野寛永寺参詣時に臭気が及んだことから、小塚原刑場付近に統合されるなどした結果、徐々に郊外で大規模化していきました（現在の東京博善町屋斎場は、立地にその名残を留めています）。

また、寺院が経営する火葬場も多かったです。

近現代
近代に至るまで、日本の葬送儀礼として火葬は主流ではありませんでした。

しかし遺骨がコンパクトにまとまり持ち運びが可能になる・土葬のように数年単位で墓地の面倒を見る必要がない・墓地の土地面積が節約できる等のメリットが徐々に浸透し、火葬が普及していきました。

高度経済成長期以降の人口の都市集中なども火葬の追い風となり、それ以降では火葬が主流になりました。

火葬の普及に伴い、墓地とは無関係に、独立した火葬専門の施設が設置されることが多くなりました。

それらの火葬場は、主に各市町村の清掃・衛生関連部署による運営や、複数の市町村が一箇所に集約して使われる、行政組合による運営のものが多いですが、一部に民営・業務委託・半官半民（PFI）といった形態で設置・運営しているものもあります。

米国のサービスコーポレーションインターナショナルのような大規模な葬儀会社の一部門として組み込まれている場合もあります。

また東京では、他地域の公営火葬場主流に対して、東京博善（廣済堂グループ）という民間企業が大半の火葬を行っているという特徴があります。

棺（かん、ひつぎ（柩））とは、葬儀の後に遺体を納めて葬るための容器の事を言います。

木製の場合は木棺（もっかん）、石造の場合は石棺（せっかん）と言われます。

日本
今日の日本では火葬がほとんどであるため、それに適した棺が使用されています。

大きく分けて天然木棺と、合板製のフラッシュ棺に分けられます。

天然木棺は、主材が檜（ヒノキ）、樅（モミ）、桐（キリ）などの無垢材が用いられており、高級品です。

一方フラッシュ棺は、薄いラワン合板の間に芯材を入れて貼り合わせ、表面に天然木（桐が主流）を薄くスライスしたものを貼った突板貼り合板棺、木目を紙に印刷したプリント合板棺、布を貼った布張り棺があり、比較的安価です。

最近は熱帯雨林の保護や地球温暖化、そして地球資源の有効活用から、環境に配慮した特殊段ボール製のエコ棺も出始めています。

また、形状はそれぞれ箱型、カマボコ型、山型、舟型などがあり、外観には彫刻を施した総彫刻、五面彫刻、三面彫刻、二面彫刻などの彫刻棺もあります。

サイズは火葬場により入れられる寸法が異なり、一般的に関東は大きめの棺が使われています。

蓋には遺体の顔を見られるように、専用の蓋で開く小窓がついている事が多いです。

内装のほとんどは白が主流で、素材としてはポリエステルが用いられていますが、価格により高価な素材が使われ、レース等の装飾が施されています。

棺の価格は安いものでも数万円は珍しくなく、高いものでは数十万～100万円以上するものもあります。

遺体と共に愛用品やお気に入りだった衣服・書籍などを副葬品として納め、そのまま火葬する事もありますが、最近は環境問題から、火葬場側ではそれを自粛するように呼びかけられています（特にプラスチック類など）。

しかし、現状では社交的・風習的な事情からも、規制が難しい側面があります。

日本の棺の歴史
弥生時代には、甕棺や憤丘墓に棺が使われていました。

弥生憤丘墓の棺は短く、内法で2メートル程度の組み合わせ箱形木管が主流だったようです。

中には底がカーブしており、割竹形木棺のような棺もあり、組み合わせ石棺も北九州などにあります。

古墳時代には、木棺や石棺が使われました。

その形は様々で、木棺では刳り抜き式の割り竹形、組合せ式箱形、長持ち形などがあり、石棺には割り竹形、長持ち形などがあります。

古墳時代に盛行した割竹形木棺（わりたけがたもっかん）は、直径1メートル前後のかなり太い丸木を縦に割り、内部を刳り抜いて大人一人の遺骸を収納できるようにした棺です。

この名の由来は、竹を縦にわってつくったように見えることから来ています。

舟形木棺も同じような造り方で、棺の長さは平均でも5メートル前後、長いものは8メートルにも及び、一人の遺骸を納めるには長すぎる大きさです。

副葬品を入れるためとも思われていますが、そればかりではないという意見もあります。

しかし、三分割して頭部上と足部下に各種品を納めている例もあります。

材質はコウヤマキが圧倒的に多いです。

鎌倉時代からは樽型の棺（座棺）が主流でしたが、この棺はまだ火葬が主流になる前、土葬をする際に多く用いられていました。

火葬も可能でしたが、この棺に対応する火葬場、土葬の減少もあり、現代は主に寝棺が使われています。

日本の法律上は、原則として、死体（もしくは妊娠7箇月以上の胎児）は死後（もしくは死産後）24時間以内は火葬してはならないとされています（墓地、埋葬等に関する法律第3条）。

ただし、伝染病予防法で定められていた疾病による死亡の場合は、上記法律に基づかなくても大丈夫です。

また、火葬をおこなう場合には、当該死体に係る死亡届等を受理した市町村長の許可が必要です（墓地、埋葬等に関する法律第5条）。

火葬許可を受けずに火葬した場合には、墓地、埋葬等に関する法律違反となるほか（「罰則」規定同法第21条）、刑法190条「死体遺棄・死体損壊罪」に問われる可能性もあります。

日本では、仏教の伝来と共に伝わったという説が有力です。

これは釈迦が火葬されたことに由来するのですが、火葬を意味する「荼毘（だび）」は火葬を意味する梵語 jhpetaに由来し、仏教用語でもあります。

日本で最初に火葬された人は、道昭という奈良時代の僧侶です。

ただし、近世の頃は、火葬は多くの薪などの燃料を必要とし、また技術も求められるため、費用がかかる葬儀様式として避けられ、土葬が主流でした。

明治時代に入り、明治6年に火葬禁止令が布告されましたが、仏教徒からの反発や衛生面の理由から明治8年には禁止令を廃止しています。

その後は火葬技術が進歩したこともあり、火葬の普及率が一気に高まりました。

火葬（かそう）は、遺体を葬るための処理の一つで、遺体を焼却すること、あるいは遺体の焼却を伴う葬儀全体のことを言います。

火葬をおこなう施設や建築物を火葬場と呼び、日本では、火葬の後の「焼骨」は骨壷に収骨（拾骨）され、土中に埋葬（法律的には「焼骨の埋蔵」）されるか、納骨堂等に収蔵されます（墓地、埋葬等に関する法律第2条）。

散骨される場合もありますが、現在では条例等により禁止・規制している地方公共団体もあるので、注意が必要です。

現在の日本では、「埋葬の方法にこだわりがない」「仏陀にちなみ、火葬が尊ばれる」「都市に人口が集中しており、その都市部では土葬に必要な土地を確保することができない」「先祖が埋葬されている家の墓に入るには、火葬が一番」等の考えによって、火葬が1番無難な埋葬方法と考えられています。

ただし、一部では火葬が認められていない地域もあり、神道では「火葬を仏教徒の残虐な葬儀法として禁忌する思想」があったり、沖縄では「洗骨葬のような地域的な文化への圧迫と受け止められる」場合、キリスト教やイスラム協など、火葬を忌避する宗教もあるので、注意が必要です。

死亡届（しぼうとどけ）は、正式には死亡届書（しぼうとどけしょ、Notification of Death）といい、法務省の地方支分部局である法務局の戸籍課が管轄する行政機関への書類のことです。

この届けが受理されれば住民票に死亡が記載され、本人の死亡の証明を行う簡便な公的証明として利用できるようになります。

遺族の手で行うことも出来ますが、大抵は葬儀社が行うことがほとんどです。

手続き根拠としては戸籍法第86条、第87条に規定されています。

死亡届は、死亡者の本籍地、死亡地、届出人の現住所地の順位で当該市区町村役場へ提出しなくてはなりません。

死亡届の提出期限は届出者が死亡の事実を知った日から7日以内です。

ただし、国外で死亡したときは，その事実を知った日から3か月以内の期限となっています。

届出用紙は市区町村役場や病院等に備えられて、用紙サイズはA3横使いで中央から左側が死亡届、右側が医師が記入する死亡診断書や検視官が記入する死体検案書の併用形式となっています。

届け出する内容は届出日、届出先市区町村、死亡者の氏名とよみかた、性別、生年月日、死亡年月日時分、死亡場所住所、死亡者の住民登録先住所とその世帯主名、死亡者の本籍とその筆頭者氏名、死亡者の婚姻状況、死亡した時の世帯の主な仕事と死亡者の職業や産業、その他と届出人と死亡者の関係、届出人の現住所、本籍地とその筆頭者の氏名、届出人の氏名と生年月日、届出人の印鑑（日本国民ではなく印鑑を有していない者はサインでかまわない）、届出人の連絡先等です。

届出人の条件は同居の親族、同居していない親族、同居者、家主、地主、家屋管理人、土地管理人、公設所長の順になっています。

だいたい、医師や検視官が記入した死亡診断書または死体検案書を死亡時に発行され、届出人が死亡届に記入押印し、当該市区町村役場の戸籍係へ提出することになります。

届出を受理した戸籍係は、戸籍の抹消業務及び火埋葬許可証の交付を行います。

提出した死亡届書は約1ヶ月間戸籍係に保管され、その後、管轄する当該地方法務局支局または当該地方法務局へ送付・保管されることになります。